病院機能評価認定
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医療安全推進センター

 

TEL 0282-87-2415
FAX 0282-87-2416

センター長 窪田 敬一

窪田 敬一

医療安全推進センターからのお知らせ

特定機能病院の承認要件に伴い、医療安全推進センターは、医療安全管理部門新規医療技術等管理部門の2部門になりました。

特定機能病院の承認要件について:245KB)

特徴・特色

医療事故が社会問題化し、医療における安全性の確保が病院運営の最重要課題の一つとなり、国としても様々な対策をとっています。当センターは、従来から取り組んできた医療安全対策をより具体的に、部署を越えての組織的な取り組みとして推進させることを目的として、活動しています。

 

医療安全管理部門

新規医療技術等管理部門

 

主な業務内容

 

 

医療に係る安全管理のための指針

医療に係る安全管理のための指針(基本方針) についてはこちらをご確認ください。

 

医療安全推進について 

 獨協医科大学病院(以下、「本院」という。)は、本院の理念に基づいた人間的医療を全うさせるため、全教職員が患者様とより良い信頼関係を構築し、医療事故防止(安全管理体制の確保)に努めております。

医療安全管理体制

 

 

医療安全推進センター

  組織横断的に院内の安全管理を担う部門であり、医療安全管理に関する教職員の意識向上や指導に日々取り組んでおります。

 また、事故発生時の対応状況の確認や原因究明を行うとともに、問題点を分析し再発防止を立案する等の活動を積極的に行っております。

 

 

【医療職】

医療安全管理委員長 窪田 敬一 副院長 

医療安全管理部門長 辰元 宗人
安全管理者 鈴木 佳世子

安全管理者

河野 由江
副部長(薬剤師)(兼)
柴田 秀郎
主 任(薬剤師)(兼) 永瀬  直
(事務職)
事務長 金子  一
参事 鈴木  利教
参事 神原  雅幸
主任 吉澤  広子
事務員 吉葉  尚紀
事務員 矢野  真理

 

医療安全管理委員会

 院内における医療事故を未然に防止し、安全かつ適切な医療の提供体制を確立することを目的に設置しております。

【関連資料のダウンロード】 

獨協医科大学病院医療に係る安全管理のための指針(基本方針) [:306KB]

医療安全管理規程・リスクマネジャー委員会運営要領 [:291KB]

異状死等の届出について [:53KB]

 

医療安全の取り組みについて

医療安全管理のための教職員研修

 本院では、医療安全の推進を図る上で、教職員一人一人が安全に対する意識を高め、対応能力を向上させることが重要であると考えております。

 また、医療安全に関する基本的な考え方及び具体的方策について、病院全教職員へ周知徹底をはかるために、全教職員を対象とする研修会を年間10回程度開催し、医療事故防止に対する意識の高揚を図っております。


医療安全講習会実施風景 

 

平成28年度医療安全講習会実績:148KB】

平成27年度医療安全講習会実績:76KB】

平成26年度医療安全講習会実績:79KB】

 

 

院内安全ラウンドの実施 

 医療安全管理委員会委員並びに安全管理者がそれぞれ実施している院内安全管理ラウンドにおいて、安全情報の確認並びに医療事故防止対策マニュアルの使用状況、診療記録の記載状況、環境物品の整備状況等について、各現場で適切に行われているか定期的な確認・検証を実施しております。


医療安全管理委員による安全ラウンド 安全管理者による安全ラウンド

 

私立医科大学病院間の相互ラウンド

  平成18年度から、私立医科大学病院安全相互ラウンドを実施しております。私立医科大学協会に加盟している29の私立医科大学付属病院間において、医療事故防止のため第三者的視点から検証を実施し、病院の医療安全の強化と改善につなげるため、毎年9月〜3月の間に実施しています。
また、平成28年度からは、ピアレビュー(特定機能病院相互立ち入りに伴う技術的助言)として実施しています。

 

 医療事故情報について

 医療事故情報を公表するにあたって

 大学病院には、質の高い医療提供のみならず、医療従事者の育成及び新たな診断・治療方法の確立による臨床医学の発展の推進が求められており、これらの実践には患者側の視点に立った安全性の高い医療の提供が不可欠であります。

 また、医療上の事故等が発生した場合には、社会に対してその事実と改善策を公表することにより、医療安全管理を徹底するだけではなく、ほかの医療機関での再発防止に資すること、及び医療の透過性を高め、国民からの信頼性の向上に資することが重要であります。

 本院では、上記のような社会的責務を果たすことを目的に、患者様並びに御家族様の心情や社会的状況、プライバシー等に十分に配慮した上で、医療事故情報を公表いたします。