薬剤部

外来受付電話:0288-76-0641

部長
坂本 鉄弥

スタッフ

薬剤師 11名、事務員 2名

認定関係
  • 日本医療薬学会がん専門薬剤師 1名
  • 日本化学療法学会抗菌化学療法認定薬剤師 1名
  • 日本アンチドーピング機構スポーツファーマシスト 1名
  • 日本病院薬剤師会がん薬物療法認定薬剤師 3名
  • 日本医療情報学会医療情報技師 1名
  • 日本薬剤師研修センター認定実務実習指導薬剤師 2名
  • 日本薬剤師研修センター研修認定薬剤師 2名
  • 日本薬剤師会病院薬学認定薬剤師 2名
  • 日本病院薬剤師会生涯研修履修認定薬剤師 3名
  • 日本病院薬剤師会生涯研修認定薬剤師 3名

主な業務

調剤業務・無菌調製業務
  • 入院患者や一部外来患者、臨床研究薬等の調剤を行っています。
  • 入院患者への注射剤は、薬歴に基づく確認と個人別・一施用別に取り揃えて供給しています。
  • 入院患者に投薬される抗がん薬や高カロリー輸液については、薬剤部の無菌室の中で混合調製を行い、病棟へ供給をしています。
薬剤管理指導業務と病棟薬剤業務
全病棟で薬剤管理指導業務と病棟薬剤業務を実施しています。
薬剤管理指導業務は薬剤管理指導記録に基づき、直接入院患者さんへの服薬指導、服薬支援、その他の薬学的管理(薬剤の投与量、投与方法、投与速度、相互作用、重複投薬、配合変化、配合禁忌等の確認、並びに患者さんの状態確認による効果、副作用等に関する状況把握)を行い、患者さんからの薬に関する相談に対応しています。

病棟薬剤業務は、医療従事者の負担軽減及び薬物療法の有効性、安全性の向上に関する業務で、病棟専任の薬剤師が1病棟で1週間につき、20時間相当以上の業務を実施しています。

その内容は、①過去の投薬・注射及び副作用発現状況等の患者さん等からの聴取と基礎的事項の把握、②最新の医薬品緊急安全性情報、医薬品・医療機器等安全性情報、医薬品・医療機器等の回収等の医薬品情報の収集と医療従事者への周知、③医薬品緊急安全性情報、医薬品・医療機器等安全性情報、医薬品・医療機器等の回収等の文書による診療担当医師への提供、④入院患者の持参薬の有無、薬剤名、規格、剤形等の確認と、書面での服薬計画の医師等への提案、⑤入院患者に同時に投与される薬剤について、投与前の相互作用の確認⑥患者さん等に対し、ハイリスク薬の副作用等の投与前説明、⑥流量又は投与量の計算等が必要なハイリスク薬の投与前の、当該計算等の確認の実施、⑦このほかに、a.事前に作成・合意されたプロトコールに基づき、薬剤の種類、投与量、投与方法、投与期間等の変更や検査のオーダ、b.薬剤選択、投与量、投与方法、投与期間等についての処方提案、c.薬物の血中濃度や副作用のモニタリング等に基づく、副作用の発現状況や有効性の確認と、必要に応じて薬剤の変更等の提案、d.薬物療法の経過等を確認した上での、前回と同一内容の処方の提案、e.入院患者の持参薬の確認した上での服薬計画の提案と薬学的管理、f.抗がん剤等の適切な無菌調製、などの業務、⑧薬剤の専門家として各医療スタッフからの相談への対応、⑨退院時の薬学的管理指導など、病棟での薬剤に関する幅広い業務を行なっています。
医薬品管理業務
院内で使用する約1,600品目の医薬品の安定供給と、薬品管理を中心に、医薬品の有効性と安全性を確保するため、品質や保管状況、毒薬・麻薬・向精神薬・血液製剤等の法的管理、後発医薬品を含む医薬品情報業務との連携を取り、薬事関連業務を行なっています。
医薬品情報管理業務(DI業務)
医薬品関連情報の収集・伝達・保管と、院内への採用薬等の情報や副作用情報、緊急安全性情報、医療安全情報・感染関連情報等の提供、院内医薬品集の作成、DIニユースの発行等を行い、医薬品の安全管理の要となる業務を行なっています。
また、医師や医療スタッフからの医薬品に関する問い合わせ等にも、適切に対応しています。
製剤業務
散剤、外用剤、注射剤など、市販品の無い薬剤などの製剤を行なっています。
臨床研究支援業務
医薬品等に関わる臨床研究、臨床試験、治験等を支援しています。
医薬品安全管理業務
患者さんの医薬品に関わる安全確保のために、医薬品安全管理責任者(薬剤部長兼務)と連携を取り、医薬品安全管理委員会の事務局として、医薬品安全管理に関わる業務を行なっています。
地域連携業務
患者さんへの吸入指導や舌下免疫療法の説明など、地域の保険薬局と連携し、安全で有効な薬物療法の継続を図るための業務を行なっています。

各種委員会

薬事委員会、医療安全管理委員会、感染対策チーム委員会、感染対策委員会、医療情報システム委員会、診療情報管理室運営委員会、褥瘡対策委員会、救急部運営委員会、患者サービス向上委員会、医薬品安全管理委員会、認知症ケアチーム、NST委員会、ケモ(化学療法運営委員会)など

院外処方箋の発行

医薬分業推進のために、外来の患者さんへは原則、院外処方箋を発行しております。
院外処方箋は、発行日を含めて4日以内が有効ですので、その期限内に保険薬局で受付けてください。長く続く連休時期などには、注意が必要です。
院外処方箋は、日光地区はもとより、全国の何処の保険薬局でも受付けてもらえます。

後発医薬品(ジェネリック医薬品)について

新薬の特許等の期間が終了すると、その新薬と有効成分や投与経路、用法、用量、効能効果が同じ薬が発売されます。新薬の後から発売される薬のため、後発医薬品と呼ばれ、その薬の名称は一般的名称(ジェネリック名)が付けられるため、ジェネリック医薬品とも呼ばれます。
後発医薬品(ジェネリック医薬品)は、特許等が切れてから製造販売されるため、新薬(先発医薬品)よりも安価なことが最大の魅力で、医療費の軽減が期待されています。
国の方針に沿って、後発医薬品(ジェネリック医薬品)の使用に努めています。

がん化学療法レジメンについて

  • がん化学療法レジメンの公開にあたって
    当センターでは、令和2年4月より、化学療法を行う患者の院外処方箋備考欄に使用しているレジメン名称を記載しております。
  • 獨協医科大学日光医療センターがん化学療法レジメンは、獨協医科大学日光医療センターの化学療法運営委員会で審査され、院内レジメンとして承認されたレジメンについて、その内容を保険薬局薬剤師などが利用するために公開するものです。本資料は、獨協医科大学日光医療センターでがん治療を受ける患者の適正な投与管理を目的として提供されるものであり、その他の目的での用途は想定しておりません。投与量、投与スケジュールは、患者の状態によって変更される場合があります。
  • がん化学療法レジメンについての問い合わせ先
    TEL:0288-76-1515(代) PHS841 がん化学療法担当者

お薬に関しての疑問、質問等について

当院から処方された薬に係わる疑問やご質問等があれば、ご遠慮なくご相談ください。

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