リハビリテーション部

外来受付電話:0288-76-0627

部長 長田 伝重
部門長 (心大血管疾患リハビリテーション)安 隆則
(運動器リハビリテーション)長田 伝重
(呼吸器リハビリテーション)原澤 寛
(脳血管リハビリテーション)渡邊 由佳

研究・活動実績

教育
  • 受託臨床実習
    2013年度は2校、2名の学生を受け入れ。
    2014年度は7校、13名の学生を受け入れ。
    2015年度は10校、19名の学生を受け入れ。
    2016年度は11校、25名の学生を受け入れ。
    2017年度は9校、32名の学生を受け入れ。
    2018年度は13校、37名の学生を受け入れ。
研修
  • 心臓病教室
    入院・外来患者さんを対象に心臓リハに関連した講義を実施しています(2〜3回/週) 詳細はこちら
  • 院外研修会
    諸団体より依頼に応じ、講演活動を行いました。
    2016年 13回(全国学会3件、県内団体10件)
    2017年 9回(全国学会1件、県内団体 8件)
    2018年 12回(全国学会5件、県内団体6件、院内1件)
研究・発表
  • 2014年度 国際発表1件 国内発表9件
  • 2015年度 国際発表0件 国内発表24件
  • 2016年度 国際発表0件 国内発表34件 英論文1本 和論文3本
  • 2017年度 国際発表2件 国内発表51件 英論文0本 和論文17本
  • 2018年度 国際発表8件 国内発表41件 英論文0本 和論文8本
コメディカル、その他の資格
  • 心臓リハビリテーション指導士 7名
  • 糖尿病療養指導士 3名
  • 3学会合同呼吸療法認定士 1名
  • 高血圧・循環器病予防療養士 1名
  • 日本体力医学会 健康科学アドバイザー 3名
  • 福祉住環境コーディネイター 6名
  • 認知症ライフパートナー 1名
  • 介護支援専門員 1名
  • LSVT®BIG 1名、LOUD2名
  • メンタルヘルス・マネジメント2種 1名
  • 地域包括推進リーダー PT2名、OT2名
  • 介護予防推進リーダー PT2名、OT1名
  • 歯科衛生士 1名
  • 認定理学療法士 循環器1名
  • 専門理学療法士 内部障害1名
  • その他、多数

心大血管疾患リハビリテーション室

心大血管疾患リハビリテーション
  • 対象:心筋梗塞症、血管疾患、心不全、心臓・血管術後の患者さん(入院・外来)
  • 目的:二次予防、健康増進
  • 方法:包括的な心大血管疾患リハビリテーションを実施しております。運動療法のみならず、生活習慣病の管理のために様々な教育的取り組みをしており、受けられた患者さんには好評です。

リハビリテーション室(運動療法室)

運動器リハビリテーション
  • 対象:整形外科疾患を主に、内科あるいは外科疾患に合併した四肢機能低下も対象
  • 目的:整形外科術後、受傷による運動機能の低下の回復
  • 方法:多数のスタッフと、各種リハビリテーション機器を駆使して身体の機能回復に幅広く対応しています。
呼吸器リハビリテーション
  • 対象:肺炎、COPD、人工呼吸器装着患者など
  • 目的:呼吸困難の軽減、運動耐容能の改善、基本動作能力の回復
  • 方法:運動療法を中心とした、多職種の専門家が関わる包括的プログラムで行われます。
脳血管リハビリテーション
  • 対象:パーキンソン病等の神経難病、脳梗塞・脳出血等の脳血管疾患など
  • 目的:日常生活における諸活動の回復・維持
  • 方法:各種機器や装具を併用しながらの運動療法、日常生活動作練習を中心に実施しています。作業療法では、課題指向性型訓練、CI療法を用いて機能改善、行動変容を図っています。

作業療法室

作業療法
  • 対象:手の外科(手指・前腕骨折、手根管症候群、腱損傷など)、肩関節外傷、脳血管障害、神経難病、心疾患など
  • 目的:使える手を獲得すること、作業機能障害の解決、職場復帰
  • 方法:手の外科を中心として、機能訓練、スプリント療法、物品を用いた上肢機能訓練を行っています。家事や趣味などの役割活動に関しては、実動作練習を中心とした評価と介入により問題解決を図っています。心疾患患者のメンタルヘルス、復帰支援も行っています。

言語聴覚療法室

言語療法
  • 対象:脳卒中後の言語障害(失語症、構音障害)や聴覚障害など、ことばによるコミュニケーションの問題を持つ方を対象とします。また、摂食・嚥下の問題にも専門的に対応します。
  • 目的:言語障害、音声障害、嚥下障害の改善を通して、社会復帰や自分らしい生活を獲得すること。
  • 方法:言語訓練、構音訓練、嚥下訓練などを行います。また、代替的なコミュニケーション手段の検討も行います。