診療内容
平成20年には「病理診断科」が診療標榜科として認められ、「すべての病理診断を医療機関内で行うことを目指す」ことが明記されています。これら一連の事実により、医師が国民のために病理診断を担当し、責任ある「病理診断報告書」を作成することが明確になったと言えます。このように責任が増加する病理診断業務に対して、定年退職の年齢である65歳になられる病理医が多数おり、病理医不足が懸念されています。これに対応すべく、特定の臓器を特定の医師が診断するというのではなく、全ての臓器を診断できる能力を備えるようにします。そのために、医局員全員で全身臓器を満遍なく診断し、各臓器の専門家がdouble checkを行う体制にします。このような診断体制を整備することで、可能な限り学内から全身の疾患に対応できる病理診断医を育成します。病理診断科では診断の確定と治療方針の決定に関わる重要な業務である病理検査（組織診、術中迅速診、細胞診）を行います。また、治療の甲斐なく不幸にして亡くなられた患者さんの診断・治療の適否、有効性の評価、思わぬ合併症や見落としの有無を検証するために病理解剖を行います。