化学療法部門

電話(直)0282-87-2453(平日8:30~17:00、土曜8:30~17:00(休診日除く))

(時間外救急部)0282-87-2199(夜間17:00~8:30日曜、祭日、第3土曜日)

化学療法部門/外来化学療法室

部門長
別納 弘法
師長
矢口 美奈子

医師3(1)名、看護師12(8)名、薬剤師13(9)名、管理栄養士2名、看護補助1名、事務2名
( )・・・専任スタッフ

外来化学療法室の沿革

外来における抗がん剤治療(外来化学療法)は「自宅で生活しながら」というニーズの高まりにより全国の病院で行われています。
当院では2002年8月に他院に先駆けて設置基準を満たした外来化学療法室を開設しました。2004年8月には専用治療室(19床)を設けました。2006年10月には外来化学療法室は化学療法部門に再編され、入院から外来まで途切れのない治療を行っています。2015年以降、新築された教育医療棟5階に3代目となる外来化学療法室を開設(現在、45床で稼働)し、2021年4月には開設以来の総投与件数が10万件に到達、また、単年度(2021年)の投与件数も1万件に達し(グラフ参照)、増加する化学療法のニーズにも十分対応できているものと自負しております。
外来化学療法室スタッフとのかかわり今まで診ていた科が担当科で引き続き治療方針の決定や説明が行われますが、外来化学療法室では、各種スタッフが薬剤の投与のほか情報提供や身体管理等を行います。看護師だけでなく、管理栄養士による栄養指導も行っています。また、薬剤師による薬剤の説明や服薬指導も行っています。各種薬剤の最新の知見、また新たに報告された副作用等の情報も提供しています。
このように我々スタッフは、それぞれの立場で研鑽を積んでいますので、担当の先生に聞き漏らしたような事、副作用の心配や自宅での生活の問題など、何でも気軽に相談してください。

外来化学療法室での過ごし方

患者さんの好みに応じて、リクライニングシートで談笑したり、大型テレビを見たり、また季節の移ろいを窓外に楽しむことができます。治療を受けていただくスペースのほか、治療をお待ちいただくスペースや個室も用意しています。その他、外来化学療法室には、すべての抗がん剤に関連する添付文書、服薬パンフレット、最新の文献などを用意しました。診察室以外にも家族を含めた面談や相談室も設けております。

安全に対する取り組みと治療件数

化学療法として扱う治療薬(レジメンとも呼ばれます)は全て登録制になっています。担当科で申し出があった後、化学療法に関する委員会(毎月開催)で審査・承認を得た治療薬が患者さんに投与されます。登録の際には治療薬の安全性や副作用等文献的妥当性が示された資料の提出が求められます。また化学療法を受ける場合、前日までに指示内容がレジメンと合致しているか、以前の投与内容と整合性があるか等を薬剤部が確認します。薬剤投与が決定されるとすべての薬剤と患者さんに付けて貰うタグが発行され、デジタル認証に利用されます。また、発注された薬剤は二人以上の薬剤師が化学療法室内の専用スペースで調合を行います。
血管外漏出等日常起こり得る副作用が起きた場合、経験豊富なスタッフが対応しますが、状況に応じて、皮膚科、口腔外科等の専門科と連携しています。一方、血圧低下や転倒等不測の事態が生じた場合、化学療法実施部署ではすべての急変処置用の薬剤・器具が用意されており、一時救命処置が可能ですが、その後必要に応じて救急・集中治療科と連携します。

外来化学療法室では適切なベッド管理を行い、なるべく待ち時間をなくした状態で安全な治療を提供しています。新型コロナウィルス対策としてパーティションの設置やスタッフの教育などは勿論のこと、非接触型医療器具の導入や無菌調剤の徹底、点滴交換時の飛沫防止など万全の対策を講じています。また、スタッフが大きな声を出さなくてすむようにインターカム(写真参照)も導入しています。

費用その他について

当院のように施設基準を満たした施設では、化学療法で行ううえで必要な無菌調剤加算、外来化学療法診療料、連携充実加算等が診療代金に算定されます。連携充実加算は、他の医療機関や保険薬局との情報共有が望ましい場合に実施されます。具体的には、かかりつけの薬局で適切な指導が受けられるように、薬剤毎の危険性などを記載した「薬品情報書」や、当日にどんな点滴をどのようにして行ったかが分かる全ての薬剤の指示内容が文書で配布され、処方箋には血液検査データなどが記載されます。算定項目については、化学療法を行う前に担当科で説明があります。
専門的ながん治療を行う場合、部署の設置と治療の集約化はがん対策基本法の趣旨であること、また上記算定項目はがん診療を行ううえで必要であることをご了承ください。治療や指導など全ての総額に対して高額療養費制度が適応されます。詳しい計算方法等に関しては必要に応じて医事外来課で説明します。また外来通院における高額医療費貸付制度等、受けられるサービスに関してもお気軽にご相談ください。