DOKKYO MEDICAL UNIVERSITY HOSPITAL

部門長

別納 弘法

師長

橋本 美雪

医師3（1）名、看護師12（8）名、薬剤師13（9）名、管理栄養士2名、看護補助1名、事務2名
（ ）・・・専任スタッフ

外来における抗がん剤治療（外来化学療法）は「自宅で生活しながら」というニーズの高まりにより全国の病院で行われています。
当院では2002年8月に他院に先駆けて設置基準を満たした外来化学療法室を開設しました。2004年8月には専用治療室（19床）を設けました。2006年10月には外来化学療法室は化学療法部門に再編され、入院から外来まで途切れのない治療を行っています。2015年以降、新築された教育医療棟5階に3代目となる外来化学療法室を開設（現在、45床で稼働）し、2021年4月には開設以来の総投与件数が10万件に到達し2021年以降投与件数は年間1万件を維持し続け（グラフ参照）、増加する化学療法のニーズに対応しております。

まず、主科担当医師が治療方針の決定、説明の後、外来化学療法室での治療が開始されます。医師・看護師・薬剤師・管理栄養士・事務員など職種で構成しています。薬剤調剤、情報提供や身体管理等、薬剤の説明や服薬指導、薬剤の最新の知見、新たに報告された副作用等の情報も提供は薬剤師が担っています。看護師は、安全に治療が行われるために環境調整、確認、観察を実施しています。食事・栄養に関することは管理栄養士が相談に応じます。それぞれの職種が研鑽を積み対応しております。担当の医師に確認したい内容、薬剤のこと、副作用の心配や自宅での生活の問題など、お気軽にご相談ください。

化学療法室は教育医療棟 5 階にあり大窓から降り注ぐ光、見える周囲の山々、季節の移ろいを感じることができます。治療環境はオープンスペースのベッドやリクライニングシートの選択、個室も完備していますのでご希望に応じて選択できます。

運営においては、治療時間などを考慮しベッド管理を行い、患者さんやご家族の待ち時間の短縮に向けて調整をしています。感染・安全対策に対し非接触型医療器具の導入や無菌調剤の徹底、点滴交換時の飛沫防止などの対策を講じています。
スタッフ間の情報共有のため生ずる音対策のためにインターカム（写真参照）も導入しています。可能な限り不快な音を生じない環境作りをしています。面談室や相談室も設備し、抗がん剤に関連する添付文書、服薬パンフレット、最新の文献などを用意しています。どうぞご利用ください。

化学療法として扱う治療薬（レジメンとも呼ばれます）は全て登録制になっています。担当科で申し出があった後、化学療法に関する委員会（毎月開催）で審査・承認を得た治療薬が患者さんに投与されます。登録の際には治療薬の安全性や副作用等文献的妥当性が示された資料の提出が求められます。また化学療法を受ける場合、前日までに指示内容がレジメンと合致しているか、以前の投与内容と整合性があるか等を薬剤部が確認します。薬剤投与が決定されると薬剤にはラベルが、患者さんにはリストバンドが発行されデジタル認証に利用されます。発注された薬剤は二人以上の薬剤師が化学療法室内の専用スペースで調合を行います。
血管外漏出やアレルギー反応等の副作用が発症した際は、経験豊富なスタッフが対応しますが、状況に応じて、皮膚科、口腔外科等の専門科と連携しています。血圧低下や転倒等不測の事態が生じた場合、化学療法実施部署ではすべての急変処置用の薬剤・器具が用意されており、一時救命処置が可能ですが、その後必要に応じて救急・集中治療科と連携します。

当院のように厚生労働大臣が定める施設基準を満たした施設で化学療法を受ける場合には、治療上必要な無菌調剤加算、外来化学療法診療料、連携充実加算等が診療代金に算定されます。連携充実加算は、他の医療機関や保険薬局との情報共有が望ましい場合に加算されます。具体的には、かかりつけの薬局で適切な指導が受けられるように、薬剤毎の危険性などを記載した「薬品情報書」や、当日にどんな点滴をどのようにして行ったかが分かる全ての薬剤の指示内容が文書で配布され、処方箋には血液検査データなどが記載されます。算定項目については、化学療法を行う前に担当診療科で説明があります。
専門的ながん治療を行う場合、部署の設置と治療の集約化はがん対策基本法の趣旨であること、また上記項目はがん診療を行ううえで必要であることをご了承ください。治療や指導などは健康保険が使えますので、高額療養費制度が適用されます。お会計に関するお問い合わせは外来課までお願いたします。